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近年、投資や資産運用に仮想通貨を用いる人が増えてきました。
仮想通貨には種類も多く、仕組みやシステムについて理解するのが大変です。
そのため、仮想通貨を始めたいけれど、何から手を付けていいかわからない方や、仮想通貨の仕組みやシステムを理解したいけれどサイトが多くてどの記事を読んだらいいかわからない方が増えています。
本記事では、ビットコインの次にメジャーで規模の大きいイーサリアム（ETH）の今後はどうなるのか、というテーマで解説していきます。
イーサリアムってそもそも何なのだろうという疑問を持っている方や、イーサリアム自体はぼんやり知っているけれどもう一度イーサリアムについてわかりやすい記事を読みたい方、イーサリアムを買って保有しているけれど今後はどうなるのかわからなくて不安という方にも参考になる記事となっています。
参考:経済産業長：イーサリアムなどWeb3.0事業環境整備の考え方
参考:デジタル庁web3.0
参考:東京大学ブロックチェーン研究ブロックチェーンイノベーション寄付講座
2025年のアルトコインバブルの筆頭になると噂されるイーサリアムを1000円で購入したい方は コインチェックに無料で登録しましょう。
トランプ一族が支援するWLFIもETHの購入を続けています。
2025年はイーサリアムバブルになる可能性があります。
イーサリアム(ETH)の歴史
イーサリアム（ETH）は仮想通貨そのものではなく、プログラムを実行するために用意されたブロックチェーンプラットフォームです。
イーサリム
当時19歳だったヴィタリック・ブリテン氏によって考案された暗号資産であり、2014年にプロトタイプの配信が開始されました。
プログラムの実行に対するコストの測定や制限を行うために暗号資産であるイーサ（ETH）を用いるのが特徴です。
2015年にイーサリアム上でイーサの取引が可能となりました。
一般に公開され、誰でも利用可能な状態になりましたが、当時は仮想通貨の知名度が高くないのもあり、イーサの価格も1ETHあたり347円に留まっていました。
2016年にはネットワークの安全性とセキュリティに対してのアップデートが行われ、それらが大幅に改善されました。
また、ガス代と呼ばれる手数料が30パーセント削減され、決済スピードに関しても約17秒から3秒も短縮された約14秒まで高速化に成功しました。当時のビットコインは取引に約10分もかかっていたことを考えると、ビットコインとは比べ物にならない決済スピードであったといえるでしょう。
こうした改善のあったイーサリアムでしたが、同年ハッキングによって大量のイーサが盗まれる事件が起きます。それは通称「The DAO事件」と呼ばれています。
ドイツのスタートアップ企業であるSlock.it（スロックイット）によって分散型自立組織の仕組みを利用した投資サービスであるThe DAOが運営されていました。
2016年6月にThe DAOに対するハッキングが行われ、約360万イーサ（当時の価格で52億円）が盗まれる事件が発生しました。
この事件によってイーサリアムを使用したシステム開発のセキュリティ問題が浮き彫りにされ、投資家たちがそれに不安を感じたことによりイーサの価格が下落したといわれています。
その後、流出した資金の対応策がイーサリアムコミュニティ内で話し合われました。
このコミュニティ内での話し合いはイーサリアムハードウォークと呼ばれます。
イーサリアムにはスピリットという出金機能があります。
これはイーサの出金後、28日間は資金を移動できないというルールであり、その期間内に対応策が話し合われました。結果としてハードウォークによりイーサは返還されましたが、この決定で大きな争いがありました。
大きな事件ではあるものの、人為的にイーサの返還を行うことは問題であり、イーサリアムの売りである「誰にも支配されない」という点に矛盾しているのではないかという意見が多く上がりました。
最終的には多数決によってハードウォークが実施され、多数派はEthereum(ETH)に、少数派はEthereum Classic(ETC)にそれぞれコミュニティが分断されました。
これらのトークン価格は連動することなく、現在も別のプロジェクトとして存在しています。
2017年には「Metroporlis」と呼ばれるアップデートが行われます。
このアップデートではプライバシーやセキュリティの強化、スマートコントラクタの柔軟性の向上、そしてスケーラビティ（拡張性）の強化が行われました。
また、The DAOの時のような事態を再び引き起こさないためにパスワードはすべて自分で設定し、保持できるようにしました。
同年11月にはイーサリアムに「ERC721」という新しい規格が登場しました。
これはイーサリアム内でNFTの発行を可能にするための規格で、これにより最古のNFTゲームである「Cryptokitties（クリプトキティーズ）」が誕生しました。
新しい技術に多くのプレイヤーから関心が集まり、ゲーム内NFTは最高値で600イーサ（約1900万円）を超えるなど、業界に対して強烈な衝撃を与えました。
しかし、Cryptokittiesの影響でガス代（手数料）は7000円～8000円にまで上昇したことが問題視され、さらなるスケーラビティ改善の取り組みを加速させるきっかけになりました。
2019年には「Istanbul」と呼ばれる、イーサリアムのスケーラビリティー問題と改ざんに対する耐久力向上のためのアップデートが行われました。
スマコンの動きを効率化させてガス代の調整をし、イーサリアムネットワークはより大きなトランザクションの処理を可能にしました。
2020年にはイーサリアム史上でもっとも大きなアップデートが計画されました。
プルーフオブステイク（PoS）というものです。
これは新たなセキュリティシステムで、新しい取引の承認をする人たちが一定の金額の仮想通貨を担保にすることで取引を承認する権利を獲得できるというものです。
これによって不正を防ぎ、ネットワークの安全と公正公平な取引が実現されます。
2021年には二度目のNFTブームが到来しました。
BAYCY（ベイシー）をはじめとするNFTが仮想通貨市場で大きな注目を集め、暗号資産業界全体のバブルと時期が重なった結果、イーサリアムが過去最高である54万円台にまで高騰しました。
Twitter創業者のジャックドーシーが自身の初ツイートをNFTとして出品し、それが3億円で落札されるなど話題になりました。
これらのNFTバブルによって初めのブームとは比べ物にならないほどの衝撃が業界全体に広がりました。
イーサリアムブロックチェーンで使用されるイーサは世界中で人気が高く、2024年1月時点で45兆400億円を超え、時価総額1位のビットコインに次いで2位の市場規模を誇る仮想通貨となっています。
イーサリアム(ETH)の今後の価格予測。オワコンと言われる理由も解説
イーサリアムはスマートコントラクトやDiFi（分散型金融）によりNFTなどの新しいサービスを生み出しつづけています。
これらのサービスがより社会に浸透し、必要不可欠なものになっていけばイーサリアムの価値はそれに比例してどんどんと上がっていくことでしょう。
しかし、そんなビットコインに次いで時価総額が高いイーサリアムですが、オワコンといわれることも少なくありません。
イーサリアムはなぜオワコン扱いされているのか、主な3つの要因を紹介します。
イーサリアムがオワコンであると叫ばれる３つの要因
2021年の最高値を3年近く更新できていない
イーサリアムは2021年の仮想通貨バブル時に4900ドルという高値をたたき出して以来
その最高値を更新できていません。
仮想通貨バブルの崩壊後には価格が半減し、それから2年ほどはまったく高値を更新する気配すらありませんでした。
長期的な上昇トレンドに期待するためには定期的に最高値を更新している必要があるという声も多くみられ、それによってイーサリアムはオワコンなのだと叫ばれる要因の一つとなっています。
競合仮想通貨（イーサリアムキラー）が多数存在する
「カルダノ（ADA）」や「ソラナ（SOL）」、「ポルカドット（DOT）」などのイーサリアムキラーの存在はイーサリアムがオワコンであるといわれる要因の一つです。
これらの仮想通貨は、イーサリアムよりも安い手数料で処理能力が高いとされています。
また、イーサリアムとの互換性が高いため、スムーズな移行が可能となっています。
これらの特徴を持つイーサリアムキラーの存在はイーサリアムがオワコンといわれる大きな要因の一つとなっています。
ただし、時価総額の面ではイーサリアムに迫るようなイーサリアムキラーの存在はまだないというのもポイントです。
仮想通貨市場そのものへの関心の低下
2017年～2018年は仮想通貨市場にバブル期が到来し、仮想通貨のテレビCMを目にしない日はないほどでした。
しかし、バブルがはじけてしまった2018年1月から2021年の1月までテレビCMの放映は全くなく、市場への関心や注目度が大きく下がったことにより、時価総額がビットコインに次いで2位であるイーサリアムについてもオワコンであるという声が強まっています。
AIによるイーサリアム(ETH)の今後の価格予想
イーサリアムは、その技術力とコミュニティの規模から、仮想通貨市場において重要な地位を占めています。しかし、仮想通貨市場は非常に変動が大きく、正確な価格を予測することは困難です。
なぜ価格予測が難しいのか？
技術的な進展: イーサリアムは常に技術革新を行っており、その進展が価格に大きく影響します。
規制: 各国の仮想通貨に対する規制が価格に大きな影響を与えます。
市場のセンチメント: 投機的な要素が強く、市場の心理が価格を大きく動かすことがあります。
競合通貨: イーサリアムには多くの競合通貨が存在し、それらの動向もイーサリアムの価格に影響を与えます。
とはいえ、いくつかの要素から将来の価格を推測することは可能です。
イーサリアム2.0: イーサリアムのスケーラビリティ問題を解決するためのイーサリアム2.0の進展は、価格に大きな影響を与える可能性があります。
DeFiの成長: 分散型金融（DeFi）の成長は、イーサリアムの需要を押し上げ、価格上昇につながる可能性があります。
企業の採用: 大企業がイーサリアムを導入することで、信頼性が増し、価格が上昇する可能性があります。
機関投資家の参入: 機関投資家の参入は、市場の成熟度を高め、価格の安定化に繋がる可能性があります。
専門家によるイーサリアム(ETH)の今後の価格予想
仮想通貨への個人及び機関投資のためのプラットフォーム「Abra」のビルバーハイトCEOはイーサリアムの価格が4万ドルに達する可能性があると予測しています。
しかし、その具体的な時期は明らかにしていません。
また、スタンダートチャータード銀行のアナリストであるジェフケンドリックはイーサリアムの価格が2026年までに8000ドルになると予想し、最終的には26000ドルにまで達すると述べています。
ファインダー社によるイーサリアム(ETH)の価格予想
ファインダー社によるイーサリアム(ETH)の価格予想:
JPモルガンによるイーサリアム(ETH)の価格予想
JPモルガンによるイーサリアム(ETH)の価格予想:
米仮想通貨価格サイト「Digital coin」によるイーサリアム(ETH)の価格予想
米仮想通貨価格サイト「Digital coin」によるイーサリアム(ETH)の価格予想:
イーサリアムは1000万円になる可能性はある？10年後の予想
イーサリアムはスマートコントラクトやDiFi（分散型金融）などの技術の導入により新たなアプリケーションやサービスなどを作り続けています。
これらの技術の発展により仮想通貨がより社会に浸透すれば、価値の保存が目的であるビットコインの価格を超えたり、10年後に1000万円まで価値を上げる可能性は十分にあります。
イーサリアムのai予想
イーサリアムが10年後に1000万円になる可能性について、明確な答えを出すことは困難です。なぜなら、暗号資産の価格は、様々な要因によって大きく変動するため、長期的な予測は非常に難しいからです。
イーサリアムが1000万円になる可能性を支持する意見
技術的な進歩: イーサリアムは、スマートコントラクトやDeFi（分散型金融）など、革新的な技術を導入し続けています。これらの技術がさらに発展し、社会に広く普及することで、イーサリアムの需要が大幅に高まる可能性があります。
機関投資家の参入: 近年、機関投資家による暗号資産市場への参入が活発化しています。彼らがイーサリアムに大規模な投資を行えば、価格が上昇する可能性があります。
インフレヘッジ: 世界的なインフレが進む中で、イーサリアムのようなデジタル資産は、インフレヘッジ手段として注目されています。
イーサリアムが1000万円にならない可能性を指摘する意見
規制強化: 各国政府は、暗号資産に対する規制を強化する動きを見せています。規制の不透明性は、投資家心理を不安定にし、価格変動の要因となります。
競合通貨の出現: イーサリアム以外にも、多くの暗号資産が開発されています。新たな競合通貨の出現は、イーサリアムの市場シェアを奪う可能性があります。
経済状況: 世界経済の状況は、暗号資産市場に大きな影響を与えます。経済危機や金融不安が生じれば、暗号資産の価格が大幅に下落する可能性があります。
結論
イーサリアムが10年後に1000万円になる可能性は、ゼロではありません。しかし、それはあくまで可能性の一つであり、確実なものではありません。
イーサリアムのテクニカル分析。短期と長期
短期の分析
8月9日現在イーサリアムの価格は下落トレンドであり、このあと反発によって上昇トレンドに転じる可能性が高いと言えますので、購入することで価値を増やしチャンスのある場面だと言えるでしょう。
ただ、もし上げトレンドに転じることがなかった場合には2024年のうちに１ETH＝350000円まで下がってしまうことも考えられます。
長期の分析
イーサリアムは取引開始当初にはほとんど取引がありませんでしたが、2017年から徐々に値上がりをはじめ、2017年後半から2018年初の仮想通貨バブルで価格の急騰があったことがわかります。
また、バブル崩壊のあとはしばらく価格の低迷が続いていますが2020年から2021年にかけて高騰して、2017年の高値を大きく更新しました。
ただ、その勢いもすぐに終わり、2021年末からは下落トレンドとなりました。
2022年の6月には2018年の仮想通貨バブルに近い高値を出しているため、もう少し価格が下がってから購入するのがいいかもしれません。
イーサリアム(ETH)の特徴
特徴１：スマートコントラクト
スマートコントラクトはブロックチェーン上の概念であり、あらかじめ設定されたルールに沿ってブロックチェーン上の取引や、外部から取り込まれた情報をもとに実行されるプログラムを指します。
スマートコントラクタのメリットとして、取引に対して仲介者を介する必要がなく、事前に決められたルールによって処理の実行がされることです。
また、スマートコントラクタによる処理の透明性も高くなります。
スマートコントラクタによって実行された処理はすべてブロックチェーン上で公開されるためです。
特徴２：トークンの発行
イーサリアムの特徴として、ブロックチェーンを使ってトークンを発行できるという特徴があります。
誰もがコストを抑えつつ暗号資産を発行、管理できるのはこの仕組みによるものです。
トークンには「ユーティリティトークン」、「セキュリティトークン」、「非代替トークン」など10種のトークンが存在します。
特徴３：スケーラビリティー問題
スケーラビリティーとは、イーサリアムの利用者の増加によるシステムやネットワークが利用負荷の増大に対応できる度合いを指します。
スケーラビリティー問題を放置することによって仮想通貨の利用などに大きな支障をきたすことになるので、今後益々の普及のために早急な改善が必要とされています。
特徴４：DApps（分散型アプリケーション）
DAppsとはブロックチェーンを基盤にした分散型アプリケーションの総称です。
DAppsは次世代を担う新たなアプリケーションとしての注目を集めており、イーサリアムブロックチェーンを中心として、様々なブロックチェーン上で開発が行われています。
中央集権的な管理者を必要としない仕組みが用いられており、保管する情報が正しいか否かもネットワークの参加者同士で確認しあうことができるため、管理者が不在でも不正、改ざんなどが起こりにくい仕組みを実現しています。
イーサリアム(ETH)の過去8年の価格推移
2016年：一時的に価格が1600円まで上昇
イーサリアムは2016年2月頃まで500円以下の価格推移をキープしていました。
ですが、同年に行われたアップデートにより、一時的に1600円まで価格が高騰しました。
ですが急騰はあくまで一時的なもので、その後は穏やかな減少傾向が進みました。
そこに「The DAO事件」が起き、60億円ものイーサリアムがシステムの虚弱性をついて盗まれる事件があったため、価格が大きく暴落しました。
その後、流出した資金の対応策がイーサリアムコミュニティ内で話し合われました。
このコミュニティ内での話し合いはイーサリアムハードウォークと呼ばれます。
イーサリアムにはスピリットという出金機能があります。
これはイーサの出金後、28日間は資金を移動できないというルールであり、その期間内に対応策が話し合われました。結果としてハードウォークによりイーサは返還されましたが、この決定で大きな争いがありました。
大きな事件ではあるものの、人為的にイーサの返還を行うことは問題であり、イーサリアムの売りである「誰にも支配されない」という点に矛盾しているのではないかという意見が多く上がりました。
最終的には多数決によってハードウォークが実施され、多数派はEthereum(ETH)に、少数派はEthereum Classic(ETC)にそれぞれコミュニティが分断されました。
これらのトークン価格は連動することなく、現在も別のプロジェクトとして存在しています。
2017年：さらに価格が高騰し、2016年の約5倍5000円に
2017年5月にはそれまで1000円前後で推移していたイーサリアムの価格が一気に5倍近い5000円相当まで跳ね上がりました。
2017年のその時期は仮想通貨ブームの始まりであり、他の多くの仮想通貨も同じように価格が上昇しました。
2017年9月にはイーサリアムに対する3回目のアップデートである「ビザンチウム」が実施されたことにより、価格の上昇が期待されましたが、中国での仮想通貨に対する規制の発表によって大きな価格上昇とはなりませんでした。
ですが、同年年末にかけて少しずつ価格は上昇トレンドで推移し、同年12月には過去最高額である800ドルを突破しました。
2018年：仮想通貨の規制に関する議論がされるようになり下落トレンドに
2018年1月には2017年に続いた仮想通貨の好景気により1300ドルにまで達することもあった仮想通貨ですが、同年3月にはイーサリアム以外にも仮想通貨市場全体で下落トレンドとなりました。
G20サミットで仮想通貨の規制に関する議論が行われ、これが仮想通貨価格の下落を後押ししたためです。
この時期は中国をはじめとする様々な国が仮想通貨（暗号資産）の新規発行を規制する動きを始めたことによって、ビットコインやイーサリアムをはじめとした数々の仮想通貨の価格が大きく暴落したといわれています。
2019年：大型アップデートによって300ドル近くまで上昇し、下落
2019年は仮想通貨市場の低迷期と呼ばれる時期で、全体的に仮想通貨の価格は下落していました。
2019年1月には「イスタンブール」という大型アップデートが行われ、価格は上昇傾向になりました。しかし、世の中の情勢によって一時300ドルまで高騰していたイーサリアムも、100ドル以下まで下落することになりました。
2020年：金融緩和によって仮想通貨が上昇トレンドに
2020年上半期は世の中の情勢によって仮想通貨市場は2019年に続いて低迷しており、大きな動きは見られませんでした。
しかし、2020年下半期になると、不況を打開するために金融緩和が行われ、仮想通貨市場は少しづつ回復していきました。
そこに拍車をかけるように、同年12月には大型アップデートである「セレニティ」が実施され、価格はさらに上昇しました。
2021年：最高価格の4000ドルを一時突破するまでに高騰
2021年の5月に大型アップデート「セレニティ」が実装されたことによって過去最高の4000ドルを突破する時期もありましたが、仮想通貨市場の大暴落があり、イーサリアムについても再び価格が急落しました。
主に中国のマイニング規制やイーロンマスクによる発言が原因だといわれています。
同年の8月にはイーサリアムの大型アップデートである「ロンドン」の実装により、一時的に価格が上昇し、同年の11月には4800ドルを突破しました。
2022年：メルトダウンによるビットコインの暴落により価格が下落
2022年は再び仮想通貨市場全体の低迷が続き、価格を大きく落としました。
2022年10月にはテラのメルトダウンによってビットコインが暴落し、その影響を受けてイーサリアムを含むその他のアルトコインの価格相場が全体的に下落トレンドとなりました。
しかし、PoWフォークETHWの誕生なども後押しして海外の仮想通貨取引所で次々と取引が始まったことによってアルトコインの価格上昇に期待がされました。
2023年：アルトコインの信頼が増したことにより価格上昇
XRPが米証券取引委員会との訴訟に勝利したことがきっかけで、アルトコインへの信頼感が大きく増し、同年7月には2000ドルを突破しました。
それに伴ってイーサリアムも2022年から上昇トレンドになっており、今後も上昇の期待が高まっています。
イーサリアム(ETH)の現在の価格推移と価格上昇が期待できるポイント
イーサリアムの2024年11月時点での価格は2584ドルとなっており、もっとも価格が高騰した4900ドルの最高値を更新する気配はまだありません。
ですが、今後は最高値を更新する可能性が十分にあります。
下記では、イーサリアムの価格が高騰する主な契機について解説します。
イーサリアムETFの承認(SECが承認ブラックロックなどが販売開始)
SCE（米国証券取引所）がイーサリアムETFを承認しました。
世界最大級の資産運用会社であるブラックロックなどがイーサリアムETFの販売を開始しています。
イーサリアムの信用が上がり、価格の向上につながる可能性が高いと言えるでしょう。
ETFとは
ETFとは「Exchange Traded Fund」の頭文字をとった略称です。
日本語では上場投資信託と呼ばれます。
一般的な投資信託とは違い、取引所に上場しているため、個別の株式と同じように証券会社を通じて取引所で売買することができるというのが最大の特徴です。
大型アップデートの実装
2021年の5月に大型アップデート「セレニティ」の実装、同年の8月にはイーサリアムの大型アップデートである「ロンドン」の実装があり価格が一時4000ドルまで上昇しました。今後新たな大型アップデートなどがある場合にはその期待感による価格の向上に期待できるでしょう。
有名企業や国家との提携
イーサリアムやイーサリアムから生み出されたシステムが有名企業や国家と提携することがあれば、イーサリアムの信頼とともに価格の高騰にも期待ができます。
近年ではNFTなどにその動きが顕著であり、今後もイーサリアムの進化によって新たなサービスが生み出されれば、より企業や国家と提携する動きは増すことでしょう。
仮想通貨と国家や企業の提携の実例
2024年には中央アフリカ共和国の法廷通貨にビットコインが採用されるというニュースがありました。
これによってビットコインを法定通貨にした国はエルサルバドルに続いて2か国目あり、今後も法定通貨に仮想通貨を採用する国が増える可能性があります。
また、企業と仮想通貨の結びつきとしては「イーサリアム連合会（EEA）」というものがあり、企業がイーサリアムを活用する際にEEAがサポートするという趣旨で結成されています。
本来イーサリアムはオープンなネットワークにすべての取引情報がブロードキャストしてしまうため、企業向け製品とは相性がよくありませんが、そのような企業がイーサリアムを活用する際の問題点を解決し、企業向けのイーサリアムを開発することを目的に結成されたのがEEAです。
EEAには500社以上の企業が参加をしていて、日系企業ですと「三菱東京UFJ銀行」や「KDDI」などが参加しています。
スマートコントラクトの普及
スマートコントラクタによって契約や取引を効率的に行うことができます。
また、第三者が介入できない仕組みのため、不正や改ざんを防ぐのに非常に役立ちます。
スマートコントラクタが実生活に使われるインフラ機能や企業の製品に活用されることで、イーサリアムの価値は高騰する可能性が高いです。
Defiの発展
DeFiとは日本語では「分散型金融」を意味するもので、中央管理者のいない金融システムであるということです。
これまでであれば、取引の仲介役を担ってきた銀行や証券会社などの仲介者に手数料としてコストを支払う必要がありましたが、DiFiは中央管理者がいない、つまり仲介業者も存在しないために余計な手数料を払わずに取引が可能となります。
DiFiはイーサリアムブロックチェーンの多くに構築されており、DeFiを応用して仲介者不要の社会が発展することでイーサリアムの価格や価値に大きな付加価値を付けることができるでしょう。
Defiとは
DiFiとはブロックチェーンを基盤にした分散型（非中央集権型）の金融サービスの総称です。中央管理者が必ず存在する従来の金融サービスにはありえなかった資産運用が可能になるケースも多く、一時は爆発的な人気を獲得していました。
また、近年ではゲームや動画配信プラットフォームなど様々なアプリケーションやサービスに分散型（非中央集権型）化が進んでおり、DeFiはそれを支えるインフラの一つとして不可欠なものになりつつあります。
DiFiの特徴として、上記で解説した非中央集権型であるという点の他に、「オープンソースである」、「利用に対して地理的な制限がない」という2点の特徴があります。中央集権的な管理者がいないという点を含めて、以下で詳しく解説していきます。
・中央集権的な管理者が存在しない
DiFiには中央集権的な管理者が存在しません。
これはブロックチェーン技術の活用を進めたために持っている特徴です。
ブロックチェーンとは分散型台帳と呼ばれている技術を記録する技術の一つで、情報を一か所のサーバーなどに集約して記録することをせず、複数のネットワーク参加者どうしで分散させて記録する仕組みが採用されています。
その記録が正しいかどうかをネットワーク参加者同士で確認しあうため、中央集権的な管理者を必要としません。
DiFiについて特に重要なブロックチェーン技術がスマートコントラクトです。
スマートコントラクトはプログラムによってあらかじめ定められた処理を自動で実行する仕組みで、DiFIはスマートコントラクトを活用することで、管理者の仲介を必要とせずにユーザー同士で不正のない取引を行うことが可能です。
・オープンソースである
ブロックチェーン上にあるDiFiのプロトコルは一般的にすべてオープンソースとなっています。それによって既存のDeFiのプロトコルを模倣することによって新たなDiFiを一から開発する必要がありません。
しかし、既存のものをそのままコピーしただけでは新たなユーザーの流入が期待できないため、ほとんどはオリジナルとは異なる実装が行われ、その競争のなかでよりよいプロジェクトだけが生き残っていく仕組みとなっています。
上記の実例として、DEX（分散型取引所）の一つであるSushiSwapはUniswapを模倣して2020年に作られましたが、現在ではUniswapを超えて屈指の人気を誇るDEXとなっています。
・利用に対して地理的な制限がない
従来の金融サービスは全般的に国や銀行などの金融機関が主体となって提供されている。
そのため、国家や銀行の定めたルールやその組織を統括する地域の法令などに基づいて海外など他の地域からはサービスを受けられないということが多々ある。
しかし、中央集権的な管理者がいないDiFiでは、国籍や居住区に全く関係なく、ネットワークに問題なく接続できる環境さえ整っていれば、基本的に誰もが等しく同じサービスを利用することができます。
Defiのメリット
DeFiと従来の金融サービスを比較すると主に3つのメリットが存在します。
・高速・低コストで金融サービスを利用可能
・個人情報の提示と本人確認の作業が不要
・時間を問わず24時間365日利用することができる
上記を１つずつ解説していきます。
・高速・低コストで金融サービスを利用可能
従来型の金融サービスであればサービスを提供するために人件費やインフラに対する維持費などを提供元の企業が負担しています。
そうしたコストを回収するためには手数料などでユーザーに対するコストを増やす必要がある。
それに対してDiFiには中央集権的な組織が存在しないため、コストは従来の金融サービスよりも格段に低いです。
また、従来の金融サービスとは違い仲介者を介さずユーザー同士のやり取りをするため、取引にかかる時間が大きく短縮されます。
・個人情報の提示と本人確認の作業が不要
銀行や証券会社などの金融機関でサービスを利用する際には、氏名や住所などの個人情報を提示し、ユーザーの本人確認が求められます。
一方、中央集権的な管理者が存在しないDeFiではそうした手続きが一切不要であり、個人情報などのプライバシーを侵害される恐れがありません。
上記でも開設しましたが、DiFiは銀行や証券会社のように個人情報を登録しての口座の登録が必要なく、仮想通貨のウォレットを接続するだけで利用することができます。
仮想通貨のウォレットそのものの作成に対してもメールアドレスの登録やパスワードの設定に留まる場合が多いです。
・時間を問わず24時間365日利用することができる
従来型の金融サービスは、営業日や営業時間が明確に決められており、定められた時間以外ではサービスを受けることはできません。
しかし、ブロックチェーン技術を使ったDiFiは取引や記録にたいして第三者の手を借りる必要なく、24時間365日いつでも利用が可能です。
また、プロトコルはブロックチェーン上にあり、1つのサーバー上で稼働いているわけではないので、局所的なサーバーダウンやシステムメンテナンスなどによってサービスが使えない時間が存在することがほとんどありません。
NFT市場の拡大
NFTの市場規模は世界的に広がっています。
2020年以上に注目を集め始め、2021年には海外でTwitter創始者の初ツイートが約3億円で取引されるなど大きく話題となりました。
2021年の段階では世界のNFT取引金額は170ドル以上にもなるといわれています。
日本でもNFTアートへのチャリティへの活用や芸能人やスポーツ選手に関連するNFT商品が人気を博したことで、NFTへの認識は高まっています。
日本のNFT市場はまだまだ大きいものではありませんが、2020年にはNFT市場の売り上げが例年の10倍以上になるなど、今後日本での市場規模は拡大していくと考えられます。
NFTとは
NFTとは「Non Fungible Token（ノンファンジブルトークン）」の略で、日本語で非代替性トークンという意味です。
非代替性とは「唯一無二の」という意味です。
NFTはブロックチェーン技術を使用して発行したトークンの総称のことで、替えが効かない唯一無二のトークンであることをブロックチェーン技術の利用によって証明する技術となります。
NFTの活用例
・NFTでコミュニティやイベントへの参加権を販売
コミュニティやイベントの参加権をNFTとして販売する活用方法があります。
これによって近年問題になっているチケット転売やチケットの偽装などの問題が解決でき、それによるトラブルを未然に防ぐことのできる可能性が高まります。
・NFTをゲームとして活用
NFTをゲームとして活用する活用法があります。
実際に「STEPN」というNFTのスニーカーを購入して移動を行うことで仮想通貨を入手できるゲームや、「The SandBox」というゲーム感覚で不動産投資を楽しめるNFTゲームが開発されています。
ゲーム内の通貨やカードを取引することによって実際に仮想通貨を手に入れることができ、ゲームをしながら仮想通貨を稼ぐことができます。
イーサリアム（ETH）はどこで買う？仮想通貨取引所と購入方法
イーサリアム（ETH）を購入するためには仮想通貨取引所で口座開設をする必要があります。
口座開設が完了したらイーサリアムを買うための資金を口座に入金します。
その後イーサリアムの値動きを分析するなど取引のタイミングを決め、数量を決めて注文します。
でも、仮想通貨取引所がたくさんありすぎてどの取引所を選んでいいかわからない方に向けて、以下で3つの仮想通貨取引所を紹介します。
イーサリアム（ETH）が購入できる仮想通貨取引所
Coincheck（コインチェック）
Coincheckは日本国内でメジャーな仮想通貨取引所です。
取引手数料が無料である点と口座引き落としによる積み立て投資に対応しているのが特徴です。
500円から売買が可能なので、イーサをはじめとする仮想通貨の購入が初めての方におすすめの取引所となっています。
GMOコイン
GMOコインはGMOグループが運営する仮想通貨取引所です。
Coincheckと同じく取引手数料が無料である点と、口座入金によって積み立て投資に対応しているのが特徴です。
また、最低取引額が50円と安いので、より気軽にイーサやその他の仮想通貨の売買を試してみたい方におすすめの取引所となっています。
BITPOINT
BITPOINTはSBIグループが運営する仮想通貨取引所です。
手数料が無料である点や使いやすさなどに定評があります。
SBIグループ関連のシステムをよく利用する方や使いやすいシステムのほうがいい方におすすめの仮想通貨取引所となっています。
イーサリアム(ETH)はビットコインを超えるか
暗号資産業界では常にビットコインとイーサリアムが覇権争いを繰り広げており、イーサリアムとビットコインのどちらのほうが将来性があるのか、どちらを保有しておいたほうが将来大きな資産となるのか気になる方は多いと思います。
将来的にイーサリアムがビットコインを超えることがあるのか、それぞれの仮想通貨としての特性などから将来性がどれだけあるのかなど、価値と直結するであろう要素の比較を交えて解説していきたいと思います。
時価総額という一番わかりやすい指標でそれぞれを比較した場合にはビットコインがイーサリアムに対して圧倒的な差をつけています。
現時点の時価総額の推移を見た場合は、イーサリアムがビットコインを超えることはほとんどないと言っても差し支えないでしょう。
しかし、10年後、20年後という長期的なスパンでそれぞれを見た場合では、ビットコインより仮想通貨が大きな成長幅を達成する可能性も大いにあるのが現状です。
イーサリアムは単なる仮想通貨ではなく、スマートコントラクトと呼ばれる画期的なシス技術を搭載したプラットフォームであり、この技術によって従来では開発が不可能であった様々なアプリケーションの開発が可能となっています。
上記で解説したDeFi（分散型金融）やNFT（非代替性トークン）など、現在でも革新的なサービスが次々と生まれている状況です。
その一方で、ビットコインはデジタルゴールドとしての性質を持っていて、主な利用目的としては純金と同じように価値保存です。
このように、ビットコインとイーサリアムでは利用目的がまったく異なります。
投資目的での暗号資産の保有をする場合には、将来的な成長率と利用目的の両面から価値を考慮する必要があります。
現段階での時価総額などの視点でみればビットコインのほうがイーサリアムよりも優れた投資先であることはほぼ間違いないでしょう。
しかし、イーサリアムというブロックチェーンがどんどんと技術革新を繰り返して新たにニーズのあるサービスを生み出し続けることができた場合には、イーサリアムのほうが将来的に高いリターンを生み出す可能性もあります。
イーサリアムのデメリットや暴落のリスク
イーサリアムにも保有することでのデメリットや暴落のリスクが存在します。
下記では現段階で考えられるデメリットや暴落の可能性がある要因を解説していきます。
国家による仮想通貨の規制
イーサリアムの暴落の可能性を考えると要因の一つに国家による仮想通貨の規制という要因が挙げられます。
暗号資産の価値を担保するには国家それぞれの法的枠組みの適応が必要です。
仮想通貨の法的価値は国家によって全く異なるものとなっています。
例えばアメリカやカナダ、EU諸国、日本、オーストラリア、韓国などの国では現時点で暗号資産は合法化されています。
一方でボリビア、カタール、アルジェリアなどでは暗号資産は禁止、または制限されており、バングラディッシュ、ネパールにおいては暗号資産は完全に禁止されています。
現に2018年には中国での仮想通貨の新規発行に対する規制を発表した際には仮想通貨市場は下げトレンドに転じたように、仮想通貨の新規発行や保有に対する規制が強まれば強まるほどに仮想通貨暴落のリスクは高まります。
日本では個人での暗号資産の保有や売買に対しては現時点で大きな規制はありませんが、仮想通貨を販売する側に対しての規制がいくつかあるので下記でご紹介します。
ICOに対する規制
ICOとは「イニシャルコインオファリング（Initial Coin Offering）」の略称です。
日本語に訳すと「新規暗号資産公開」となります。
新規に企業やビジネスなどを立ち上げる企業や団体がその資金調達のツールとして仮想通貨を発行することを指します。
ここで資金調達に使われる仮想通貨は企業によって発行された独自の暗号資産になります。
構想だけで実体のないものや、悪徳な業者が開発や流布にかかわっていることもあり、現状ではICOは規制や管理を強化して消費者を守ろうという動きになっているのが日本だけでなく世界的な流れです。
匿名通貨に対する規制
IOCに対する規制の他に、匿名通貨に対する規制も進んでいます。
匿名通貨とは、送金する際の情報について匿名性を保持することができる暗号資産のことです。
一般的にビットコインなどの暗号資産取引では送金元の情報のすべてはっブロックチェーン上に記録されて誰でも見ることができる状態となります。
取引の透明性が高く、第三者の監視がある状態を保つことができるため、銀行などの中央集権的な管理の必要なく通貨の取引をすることができます。
しかし、プライバシーの保護という観点でみれば、プライバシーの管理ができないシステムであるともいえます。
匿名通貨は送金の際の情報が暗号化されることでプライバシーを保護することが可能です。
しかし、匿名で通貨の送金ができるのはメリットである反面、違法取引などに利用されるリスクも含んでいます。
そのため、現時点で日本での匿名通貨の新規発行や取引は規制対象となりつつあります。
暗号資産取引所や販売所に対する規制
暗号資産の売買ができる取引所や販売所についても、世界的に規制が進んでいます。
日本国内での暗号資産の売買や交換などの取引を行う場合はすべて金融庁への登録制となっており、アカウントの作成時などにも本人確認が必要です。
しかし、インターネットとパソコンがあれば海外の暗号資産を購入することも可能です。
国から承認されていない暗号資産の取引所でも購入が可能な場合があり、身分証などを使わずに取引ができてしまいます。
こういった取引所では送金元や所持者について詳細情報が把握できないことも多く、犯罪の温床となっている場合が多く危険が伴います。
そのため、国が基準の審査や規制を行うのが好ましく、世界でも規制の動きが強まっています。
ハッカーによるハッキングやサイバー攻撃
ハッカーによるハッキングや大規模なサイバー攻撃が行われることで仮想通貨の盗難に遭えば仮想通貨取引所への信用がなくなり、イーサリアムやビットコインをはじめとする仮想通貨の価値が暴落する可能性があります。
実際にあったハッキングによる仮想通貨の盗難事例を下記にて紹介します。
マウントゴックス事件
2014年に暗号資産交換業者であるマウントゴックスから大量のビットコインが盗まれる事件がありました。
当時世界最大級の暗号資産交換業者であったマウントゴックス社のサーバーが何者かによってハッキングを受け、同社の預かり金の大半とビットコインが盗難に遭ったのです。
当時の市場価格にして470億円相当の損害で、マウントゴックス社にビットコインを預け入れていた約127000人もが被害に遭いました。
マウントゴックス社は破産に追い込まれただけではなく、マウントゴックス社の前CEOが逮捕されるなど異例の事態となりました。
その後、被害者に対する補償や事件の真相解明が長い時間をかけて行われました。
この事件によって暗号資産の安全性や信ぴょう性が考えられるきっかけになり、日本に関しても法整備がすすむきっかけになりました。
暗号資産業者に金融庁への登録義務が課されたのもこの事件を契機にしてのことだと言われています。
コインチェック事件
2018年に東京で起こったコインチェックへの攻撃は仮想通貨取引所へのハッキング事例で有名な事件の一つです。
ハッカーは取引所のホットウォレットの脆弱性を見つけて悪用し、580億円相当のNEM通貨を盗むことに成功しました。
現在コインチェック社は被害者に対して全額を自社資金から弁済、国内ネット証券大手であるマネックスグループの傘下で経営の再建を図り、2019年には仮想通貨交換業登録を完了しました。
イーサリアムの今後に関するよくある質問
イーサリアムの価格は2025年に何倍になりますか？
DigitalCoinPriceの価格予想では、イーサリアムは価格上昇を続け、2025年には平均価格にして83万円になると予想されています。
これは2024年8月現在の価格の2.3倍となります。
イーサリアムの値上がりの原因は？
SCE（米国証券取引所）によるイーサリアムEFTの承認や、ブラックロックでのイーサリアムEFTの取り扱い開始、スマートコントラクタの普及や国家の金融緩和など様々な原因が考えられます。
イーサリアム 何倍になった？
イーサリアムは2014年の取引開始から2024年8月現在の間に約956倍となっています。