基本無料ゲームの市場はますます大きなものとなっていくようです。米国の調査会社DFC Intelligenceと仮想アイテム売買のLive Gamerは、基本無料ゲーム市場は2015年までに70億ドル（約6400億円）規模に達すると発表しました。この調査では日本、北米、欧州、韓国、ドイツ、ヴェトナム、フィリピンのオンラインゲーマーが対象。Live Gamerによる7年分の取引データも判断材料とされています。基本無料ゲームは主な収益を仮想アイテムの売買に頼っています。「プレイ自体は無料で楽しめるが、便利な機能やアイテムは有料」という間口の広さが特徴ですが、収益を上げるには「無料だから遊んでいる」人にいかにお金を使ってもらうかが重要となります。基本無料ゲームのプレイヤー人口が最も多いのは韓国。基本無料ゲームは従来型であるクライアントをダウンロードして遊ぶタイプと、新興勢力であるブラウザゲームに大別されます。従来型の場合、韓国では無料ユーザーの約10％がお金を払う（課金する）ようになるそうですが、FacebookのようなSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）から遊ぶブラウザゲームの課金率は1%に過ぎないそうです。しかしSNSは顧客を獲得するのに必要なコスト自体が低く、今後は満足のいくような収益を生み出せる可能性があるとされています。Live Gamerは145タイトルのゲームにおいてゲーム内マネーやアイテムの取引を仲介していますが、一人当たりの一ヶ月の平均取引額は28ドル（約2500円）であるといいます。同社のAndrew Schneider氏は「北米と世界で基本無料ゲームの人気は大きく増加しています。魅力的なゲームと、適切な収益化戦略があれば、デベロッパーとパブリッシャーはアイテムベースの取引モデルにおいて大きな成功をみることができます」と基本無料ゲームと仮想アイテム市場を有望視するコメントを発表しました。基本無料ゲームは新しいビジネスモデル。仮想アイテムの販売も度を越すと顧客満足度とゲームバランスに影響するという指摘もあり、これらの要素をいかに高い水準で保つかは運営サイドの手腕が問われるところではないでしょうか。
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