博報堂DYホールディングス、博報堂、博報堂DYメディアパートナーズの共同研究プロジェクト「コンテンツビジネスラボ」は、毎年実施している全国調査「コンテンツファン消費行動調査」の2022年版を実施し、そのデータを元に最新の全11カテゴリ・計1,000以上のコンテンツに関する「リーチ力・支出喚起力ランキング」を算出し、カテゴリ別調査レポートの販売を開始しました。
「リーチ力」と「支出喚起力」はコンテンツビジネスラボが開発した独自指標で、「リーチ力」はそのコンテンツが1年間に到達できる人数を表す指標、「支出喚起力」はコアファンによる年間の関連市場規模の指標を表します。
カテゴリ別の有料レポートや無料サンプルレポートは、ビジネス情報ポータルサイト「WizBiz」内の博報堂コンテンツファン消費行動調査ページで申し込めます。
コロナ禍で好調だった市場の規模が低下
2020年はコロナ禍でエンタテインメントイベントの中止が相次ぎましたが、2021年以降は一部のライブイベントの解禁や、レジャー施設の限定的なオープンといった緩和が進み、今回の調査ではリアルイベント市場、レジャー市場、ファンクラブ市場の推計規模が増加しました。
初の緊急事態宣言が発出された2020年には家の中で楽しめるエンタテインメントとして、ゲームやマンガなどをデジタルサービス上で購入する動きが増えてゲームアプリ市場や雑誌・書籍市場が伸びましたが、外出やイベント開催の制限緩和により、2022年の同市場はコロナ禍以前並みに落ち着きました。
結果として、生活者のコンテンツへの年間平均支出金額は前年比-6,548円の60,653円となっています。
「推し」への応援消費―露出が多いアーティスト、コンテンツがランクイン
2022年の「支出喚起力ランキング」では男性アイドルの新規ランクインが目立ちました。ランクインの背景には、ファンクラブ市場の伸びにも代表されるような「推し」への消費の増加がみられます。
生活者が自分の「推し」に出会い、「推し」の成長・成功を目指す姿を見るための応援マインドによるさまざまな「応援消費」の拡大が今回のランクインにつながったようです。
応援消費においては感情移入しやすいリアルイベントの場が非常に重要視されており、リアルイベント市場やファンクラブ市場の増加は今後さらに応援消費が伸長する兆しかもしれません。
また、新規にランクインしたアーティストやコンテンツには、映画化や利用者拡大のニュースが報じられたり、出演者としてテレビ番組などで多く取り上げられたりしたという共通点が見られます。
SNS・YouTubeとマスメディアを横断した情報発信は、今後のコンテンツ市場を担う10代にも効果的です。10代（15～19歳）の平均支出金額は、全体平均よりも約3万円多い89,774円で、今後の重要なターゲットと言えます。
10代のテレビ接触時間は昨年よりも低下していますが、ほとんどのコンテンツジャンルで「テレビCM」、「テレビ番組」が情報源となっている割合が増加しており、10代にとってもテレビは重要なメディアであることが分かります。
参考データ
各年代の年間平均支出金額
コンテンツへの2021年の年間平均支出金額を年代ごとに比較すると、10代（15～19歳）が89,774円と最も多く、この層がコンテンツ市場の重要なターゲットとなります。
10代の1日あたりのメディア平均接触時間
コンテンツの消費が比較的多い10代の1日あたりのメディア平均接触時間を見ると、テレビのメディア接触は昨年から減少。自宅／自分のPCとスマートフォンの平均接触時間はコロナ禍の影響で2021年は大きく伸長し、相対的に2022年は減少していますが、コロナ禍前の2020年と比較すると上昇しています。
10代が週1回以上利用するインターネットサービス
スマートフォンやタブレットを含むデバイスを用いて利用しているインターネットサービスを見ると、10代は全体より特にSNSやYouTubeの利用率が高くなっています。
10代がテレビCM／テレビ番組を情報源とする割合
10代のテレビの接触時間は減少していますが、一方でテレビCMやテレビ番組を各コンテンツの情報源としている割合は、昨年と比較してほとんどのジャンルで増加しています。
このような傾向から、SNSやYouTube、マスメディアそれぞれの特性を活かしたPR戦略が、今後のコンテンツのヒットにおいてさらに重要になっていくと見られます。
「コンテンツファン消費行動調査」2022年版
調査方法：インターネット調査
調査地区・対象者：全国15～69歳の男女 (全国7エリアを性年代別人口構成比で割付)
有効回収サンプル数：6,000サンプル
調査時期：2022年3月8日(火)～18日(金)
調査機関：H.M.マーケティングリサーチ
