再編を進めているコードマスターズは、ドイツのKoch Mediaと提携し、ドイツ、オーストリア、スイスでの販売を委託する一方、ハンブルグにある自社オフィスは来月末で閉鎖する方針を明らかにしました。
「ダウンロード販売はゲームショップに害を与えない」と業界人は語ります。
Digthatboxが報じるところによれば、大手コンビニエンスストアチェーンのセブンイレブンは、全米のストアにて中古ゲームの取り扱いを開始したそうです。セブンイレブンでは新作ソフトの取り扱いを約2年前から開始していました。
年頭のWii不足もなかなかに深刻なようです。
中古ゲームの自動買取は大きな後退を見せるようです。
「Wiiの在庫不足が1月のセールスに響くのではないか」とアナリストは指摘します。
米国ナンバーワンのゲーム専門店のGameStopのCOOを務めるJ Paul Raines氏はゲームビジネスにまつわる法律に関するカンファレンスに出席し、ダウンロードコンテンツはゲーム専門店にとって好機であり、ユーザーを「教育」していく必要があると述べました。
任天堂は、つくばエクスプレスや全国のマクドナルドなどで展開している「ニンテンドーゾーン」を、ゲームパニックでもサービス開始しました。
ニンテンドーDSとWiiの大ヒットで、ゲームショップの売り場の姿は一変しました。明らかにこれまでゲームショップでは余り見ることのなかった世代のお客さんが増え、女性のお客さんも増え、雰囲気が大きく変わりました。
英国任天堂はWiiウェアやDSiウェアといったダウンロードゲームのキャンペーンを開始しています。
米国の調査会社NPDグループは、2009年Q3のパッケージ販売とダウンロード販売の比率を調査しました。
海外ゲームサイトGamasutraはRyan Langley氏による「Wiiウェア、DSiウェア、PSP Minisで何が間違っていたのか？」という、ダウンロードゲームの問題点を指摘した記事を発表しています。
赤い看板に白の「さくらや」の文字。家電量販店の「さくらや」が全店を閉鎖し、平成22年度2月期中に会社を清算することが決定しました。親会社であるベスト電器が12日発表しました。
メディアコンサルティング会社Frank N. Magid Associatesにより、ゲームのダウンロードコンテンツに関する調査が行われています。約800人のユーザーを対象に行われたこの調査で、DLCを購入しているのが全体のわずか15％にとどまるという結果が出ています。
テイク2インタラクティブは、流通部門のJack of All GamesをITシステム・ソフトウェア企業のSynnex Corporationに売却することで合意したと発表しました。売却金額は3650万ドルで、追加で675万ドルが支払われる可能性があるとのことです。
Wiiのフィットネスゲームが人気ですが、米国ではスポーツ用品店での販売がスタートするそうです。
アメリカの大手小売店GameStopは、ゲームの追加ダウロードコンテンツをリアル店舗で販売する計画を立てているそうです。
『ピクセルジャンク モンスターズ デラックス』の制作元はPSPの不正コピーの多さに憤っているようです。
Wiiウェアでも発売された『World of Goo』の発売元である2D Boyは、ゲームのリリースから一周年を迎えた記念に、PC版のダウンロード販売において「ユーザーの希望する価格で販売する」というキャンペーンを期間限定で行いました。
世界中でゲーム専門店を展開するGAMEグループは、子供達のホスピスへのチャリティプログラムを開始したとのことです。