マイニンテンドーストアで実施した Nintendo Switch 2 抽選販売の当落発表を明日に控えて、任天堂の古川社長がスイッチ2の生産と応募状況について発表しました。
任天堂はスイッチ2発表前から生産を続けてきたものの、マイニンテンドーストアの抽選販売への応募は日本だけでも予想を大きく上回る220万人。
「したがいまして大変残念なことに、明日4月24日の当選発表においては、相当数のお客様が当選しないことが想定されます。」
落選者は手続きをしなくても自動的に第二回抽選販売に応募となる対応をするものの、第二回抽選の当選者を含めても、6月5日の発売日には応募者のすべてにスイッチ2を届けることができないとして、「事前に準備をしていたにもかかわらず、みなさまのご期待にお応えできないことを深くお詫びいたします。」としています。
任天堂はこの需要を受けて、さらなる生産体制の強化に取り組むとともに「今後も相当数を生産・出荷していく計画を立てています」として、消費者に理解を求めています。
Nintendo Switch 2の予約については、任天堂直営のマイニンテンドーストアの抽選販売が先行して24日に当落判明、同日から各小売店で予約の受付が始まります。
なお任天堂は「日本だけで」220万人の応募としていますが、世界最大の市場である米国においてはトランプ政権の二転三転する関税政策の影響を受けて予約受付を当初発表より延期しており、4月24日から各店舗での受付が始まる予定。
今後も含めて関税の影響を最小限に抑えるため、任天堂はアジアで生産したNintendo Switch 2を、トランプ政権の発表した90日間の「猶予期間」のうちにできるだけ多く米国に運び込む可能性がある、との報道もありました。
Switch 2の米国価格は449.99ドル。しかし、たとえば主要な組み立て地のひとつであるベトナムから米国への輸入に46%の関税がかけられるようになれば、米国向けあるいは世界的な値上げを含む対応を迫られることになります。
世界最大のゲーム市場である米国で、ゲーム機にとって重要な立ち上げ時期の販売台数を確保するために、任天堂にとっては世界のほかの地域よりも米国向けに割り当てることが合理的です。
つまり、任天堂が6月5日に日本向けに220万台を用意することができないことは分かっても、各地域向けの割り当てや、各国での需要について、そしていつごろ抽選に頼らず買えるようになるのかはまるで分からないことになります。
24日からの各小売店での予約については、Amazonをはじめまだ情報を公開していない場合が多く、明日にかけてそれぞれ確認して手続きをするしかありません。
事前に案内している店舗では、たとえばビックカメラは、提携クレジットカードの契約者かつ過去1年に3万円以上の購入履歴のある場合のみ受付け、店頭で顔写真付き身分証明書の提示が必要としています。
品薄が続いたプレイステーション5でも、たとえばヨドバシはゴールドポイントカードの所有者、かつ過去に同一機種の購入履歴がない等の条件を設けたことがありました。
