中国のゲーム業界に詳しいXiamen Leona Softwareの高橋玲央奈(たかはし れおな)氏によるセッション「中国のゲーム業界事情とゲームビジネスの変化。実は規制が経済を加速させた」から、内容を一部抜粋しつつお届けしていきます。
EoD版購入者からすれば「これは詐欺だ」という捉え方がほとんどのようです。
売上台数も5,000万台越えでもう買えないハードとは言わせない！？
なお、ライセンス取得が必ずしも近日中のリリースに繋がるとは限らないのでご注意を。
なお、ストーリーは前作を知らなくても大丈夫とのことです。
ゲーム業界でも大いに問題となった転売屋に、ようやく政府からも具体的な対策が示され始めました。
PS VR2の発売も近いですし、供給が増えるのは嬉しいですね。
オーストラリアの金融機関MST FinancialのアナリストであるDavid Gibson氏の、アメリカへのソニーによる輸入データからの考察です。
メディアショップのゲオは、PlayStation5の抽選販売に際し、PlayStation4の買取を条件とする転売対策を開始しました。大胆な方策にユーザーからは賛否の声も。ゲオはなぜこのような転売対策をとったのか、ビジネスの面から考えてみます。
機転の利いた方法で詐欺行為を撃退し、その報復をも意に介さずValveへ報告してBANにまで追い込んでいます。件のゲームも人気の様子。
SteelSeriesの本国CEOであるエティシャン・ラバーニ氏氏にインタビューを実施。日本市場への印象や今後の展開のこと、デバイスのハイエンド化などさまざまな話が飛び出しました。
果たして今後のPCゲーム界の未来は明るいのか？
中国国内でのリリースが直前に延期された『ディアブロ イモータル』ですが、あれから2週間が経つも未だ大きな動きがありません。
EUが3月15日に公開した禁輸の対象となるリストを発表し、その中にはゲーム機も含まれることが判明しました。
botによる転売行為の禁止を目指す議員は規制法案の提出などで対抗しています。
「ロシア・ルーブル通貨の下落に乗じて、VPNを通じてロシア在住と偽り、ゲームを安く購入しようとするユーザーへの牽制」という背景があるそうです。
任天堂はロシアのウクライナ侵攻に関して公式コメントは出していません。
『FIFA 22』『NHL 22』ではすでに措置がとられていました。
ウクライナ副首相はTwitterを通じて様々なゲーム会社に販売停止を呼びかけています。
WB Gamesの国内家庭用タイトルをセガが担当することが明らかに。