ゲーム業界アナリストサービスDigi-Capitalは、2018年から2022年までの、今後4年間に渡るゲーム業界収益予測を記したレポートをブログにて公開しています。
インサイドでは、過去にも取材したゲオのバイヤーである武藤崇史氏と海津祐樹氏に、2017年のゲーム市場の振り返りと、2018年のゲーム業界の動向について訊きました。
Adobeの市場調査報告より、「ニンテンドースイッチ」が米国のサンクスギビングウィーク（ブラックフライデー、サンクスギビングデー、サイバーマンデー）を通して、最もオンライン上で購入された製品となったことが伝えられています。
矢野経済研究所は、国内民間企業のIT投資実態と今後の動向に関する「国内企業のIT投資実態と予測 2017」を発表しました。
Microsoft Studiosのパブリッシング部門ゼネラルマネージャーShannon Loftis氏は、海外メディアGameSpotのインタビューに対し、シングルプレイヤーゲームの市場について話しました。
Valveは、シアトルで開催されたイベントCASUAL CONNECTのゲーミングカンファレンスにてプレゼンを実施し、Steamの成長に関する新たな統計を明らかにしました。
テレビゲームの世界は大きく進化している一方、楽しさを追い求める姿は変わりません。変わるものと、変わらないもの。過去と未来。そして我々が宿命的に背負う日本という存在。なかなか考える余裕のない現代ですが、少しだけ立ち止まって一緒に見つめてみませんか？
海外リサーチ企業SuperDataより、全世界を対象としたデジタルゲーム市場の2017年3月度における調査結果が報告されています。
エンターテインメントソフトウェア協会（ESA）より公開された2016年の「米国コンピュータ/ビデオゲーム市場」データを総括するレポートの中で、ビデオゲーム関連売上の大多数がデジタル購入であると明かされました。
海外リサーチ企業Jon Peddie Research（JPR）は、2016年度におけるPCゲーム市場の新たな調査結果を報告し、PCゲームハードウェアの売上が全世界で300億ドルに上ったと伝えました。
依然として多くのユーザーから注目の集まる今後の「PS VR」供給体制について、ソニー・インタラクティブエンタテインメントジャパンアジアのプレジデント盛田厚氏がコメントしました。
矢野経済研究所は3月14日、「スマホゲーム市場に関する調査結果2015」を発表した。2014年度の国内スマホゲーム市場規模は、前年度比159.8％の8,950億円と大きく伸長。2015年度以降も安定成長を続け、2016年度には9,450億円に達すると予測されている。
Entertainment Software Association（ESA）とNPD Groupが発行した共同声明より、米国ビデオゲーム市場での2015年度フィジカル/デジタル総売上が235億ドルに達し、昨年度から5%上昇したことが報告されています。
米サンフランシスコのApp Annieは、中国を始めとしたBRICs市場や、その他の新興アプリ市場についてのレポートを発表しました。
日本動画協会が、「アニメ産業レポート2015」を9月18日刊行する。発売当日に刊行記念セミナー「アニメ産業レポート2015」をwest53rd日本閣で開催することになった。
調査会社のIHS Technologyはインフォグラフィックを公開し、世界のゲーム産業が2015年には920億ドルに到達し、映画産業(620億ドル)と音楽産業(180億ドル、ただし録音された音楽に限る)を合算よりも大きい最大のエンターテイメント市場となると明らかにしました。
ゲーム調査会社のNewzooは2015年版の「グローバルゲームマーケットレポート」を発行し、世界のゲーム市場は2014年の836億ドル(約10兆1200億円)から2018年には1133億ドル(約13兆7000億円)に成長すると予測しています。年平均の伸び率は7.9%となります。
エレクトロニック・アーツや6waveのパブリッシング部門で多数のスマホゲームのリリースに携わり、現在はゲーム会社向けのコンサルティングを行っているJosh Burns氏は成長著しいアジア市場に関する考察を「Opportunities in Asia: Insights and Strategies for Western
「第二回 日本・カナダ ゲームサミット」が2014年12月1日にカナダ大使館で開催され、パネルディスカッションではゲームジャーナリストの新清士氏によるモデレートで、北米ゲームアプリ市場の現状と、日本企業がどのように対処していくべきかが議論されました。パネリス
ゲーム専門の調査会社であるNewZooは最新の調査レポートで、世界最大のゲーム会社(上場企業)は中国のテンセントであることを報告しました。2位以下は米国のエレクトロニック・アーツ、アクティビジョン・ブリザード、日本のソニーと続きます。