JPモルガン証券は27日付のレポートで今後の任天堂の業績は改善していくと評価しています。
ジンガは英国のデベロッパー、Wonderland Softwareを買収しました。同社は今後ジンガモバイルUK(Zynga Mobile UK)と改称します。英国のスタジオはジンガにとって初です。
発生から9日目に突入したPlayStation Network/Qriocityの障害ですが、個人情報の流出だけでなく、障害の状況に関してもユーザーから不安の声が寄せられており、SCEAの公式ブログでは、そうした質問に答える新たなFAQが掲載されました。その中で明らかになった情報を以下
ロイターは、エレクトロニック・アーツのナンバーツー、John Schappert COO(最高業務責任者)が退社しジンガに移籍すると報じています。
コナミは、東日本大震災に伴う電力不足に対応するため、グループ全体(一部部署を除く)で5月16日からサマータイムを導入すると発表しました。
「ゲームの未来を語る」で書く内容について、リクエストをいただくことがあります。最も多いのが、ソーシャルゲームについてです。正直に言います。ソーシャルゲームが今後どうなるか、私にはわかりません。ただし、いつかソーシャルゲーム論を書くときのためのノートが
ティー・アイ・ダヴリュは27日付のレポートで任天堂について、ラインナップの不足からニンテンドー3DSの普及が当初想定を下回っていると指摘しました。
一般社団法人であるJPCERTコーディネーションセンター（JPCERT/CC）は4月28日、今回のソニーのプレイステーション・ネットワーク（PSN）からの個人情報流出に関連して、「情報流出にともなうIDとパスワードの不正使用に関する注意喚起」と題する文章を公開しました。
サイバーエージェントはスマートフォンの全ドメインに挑戦すると掲げていますが、中でも注目されるのはスマートフォンのオープン化されたプラットフォーム「AmebaSP」と独自のAndroid Marketである「Ameba AppMarket」です。
決算説明会において概況や既存事業については取締役の中山豪氏から説明があり、藤田晋社長兼CEOはAmebaの部分から説明をはじめました。それだけサイバーエージェントとして注力する分野ということです。
スマートフォンに並ぶ柱は海外です。ディー・エヌ・エーは昨年ngmocoを300億円以上を投じて子会社化。優秀なゲーム開発陣、ゲームエンジン「ngCore」、そしてソーシャルゲームプラットフォーム「plus+」を手に入れました。海外展開の核となるのはこのngmocoです。
売上高で1000億円を突破したディー・エヌ・エー。今後の目標として掲げるのは、2014年度で営業利益2000億円という数字です。前期が約560億円ですのでざっと4倍です。南場氏は「この目標には4000〜5000億円の売上高が必要」と言います。そして「国内と海外の比率を50:50
サイバーエージェントが発表した2011年3月期第2四半期 累計期間の業績は、売上高594億5100万円、営業利益76億1300万円、経常利益74億9900万円、純利益37億5600万円でした。通期では売上高1100億円、営業利益110億円で過去最高を目指します。
セキュリティソフト会社のG Data Softwareは、ソニーのPlayStation Networkからの個人情報流出に関連して、セキュリティベンダーの立場から今後の対策について、コメントを発表しました。
ディー・エヌ・エーは2010年3月期 通期業績および第4四半期業績を発表しました。
ディー・エヌ・エーが28日発表した2010年度通期業績は、売上高1127億2800万円(前年同期比+134.3%)、営業利益560億9600万円(+163.8%)、経常利益562億2580万円(+161.4%)、純利益316億0300万円(+177.9%)でした。
スマートフォンの初期から積極的にコンテンツを提供してきたバンダイナムコゲームス。同社のコンシューマ営業本部IP戦略ディビジョン ネットワーク営業部 NE営業課の山田大輔アシスタントマネージャーはスマートフォン2011春の講演で、バンダイナムコが目指す次の段階の
メディアクリエイトは、携帯ゲーム機（ニンテンドーDSとPSP）におけるユーザーの年齢層について、経年的に行った調査結果を発表しました。
GMOメディアは、同社が運営するポイントメディア「ポイントタウン」「ふくびき.com」、ブログ「ヤプログ!」、無料ML「freeml」においてOpenSocial準拠のソーシャルゲームプラットフォームを構築し、1000万ユーザー向けに提供すると発表しました。
サイバーエージェントとディー・エヌ・エーは、先に設立を発表していたスマートフォン向けアドネットワークの合弁会社として4月28日に株式会社AMoAdを設立したことを発表しました。